目次
連載講座
パリ協定以降の世界と日本のエネルギー動向（25）
再生可能エネルギー（海洋発電）の課題と展望 その１
一般財団法人 航空宇宙技術振興財団 評議員
伊藤義康
産業安全工学（31）
設計リスク管理と安全性（２）
有明工業高等専門学校 創造工学科 教授
堀田源治
CFDの基礎講座（28）
衝撃波捕獲スキームの基礎 前編
慶應義塾大学 名誉教授
棚橋隆彦
詳しく学ぶ ねじ締結の基礎（14）
酒井ねじ締結相談室 室長 工学博士
日本機械学会フェロー
酒井智次
機械構造用金属材料の超高サイクル疲労（24）
6. VHCF–2～VHCF–4の10年間の研究動向（４）
立命館大学 名誉教授
酒井達雄
サウンドデザイン論（11）
音をデザインし製品価値を高めるには
広島市立大学 教授
石光俊介
データで学ぶ 超耐熱合金切削の基礎技術とトラブル対策（15）
第５章 エンドミル切削の基礎技術（３）
ものづくり人材育成塾 難削材切削技術研究所
狩野勝吉
コラム：一杯のコーヒーから（160）
知について考える（その１） ―本能をもっと活用しよう―
Stanford University visiting professor
慶應義塾大学 顧問
福田収一
工学・工業界ニュース
説明
巻頭記事「パリ協定以降の世界と日本のエネルギー動向（25）」
2011年から、経済産業省や環境省により波力や潮力などの海洋エネルギーを利用した発電システムの開発と実証試験が進められてきた。
実用化時に発電コスト 40 円/kWh 以下を達成目標とした実機開発が主体である。
しかし、太陽光発電や風力発電に比べて割高であるため、現在は発電コスト 20 円/kWh 以下を目指して、
発電効率の向上、設置コストの低減、海洋環境での耐久性向上などの技術開発が進められている。
また、世界全体でみると海洋エネルギー発電の導入量は、2010 年で 52.6 万 kW（波力：0.32 万 kW、潮汐：51.8 万 kW、潮力：0.52 万 kW、海洋温度差：0.03 万 kW）である。
中でも、欧州（EU）は波力発電や潮力発電の商業化に積極的に取り組み、欧州海洋エネルギー協会によれば発電容量として 2020 年に 360 万 kW（全発電電力量の 0.3 %）、
2050 年に 1 億 8 800 万 kW（全発電電力量の 15 %）への急増が予測されている。
2010 年頃の陸上風力発電の普及期から約 10 年経過し、2020 年頃には洋上風力発電の普及期が到来する。
本稿で紹介する海洋エネルギー発電は、さらにその 10 年後である 2030 年頃に本格的な普及期が見込まれている。
本稿では海洋エネルギー発電の仕組みとポテンシャルと、普及促進の取組み、
市場動向、メーカーの開発動向について、具体的な事例を示しながらまとめる。
一般財団法人 航空宇宙技術振興財団 評議員
伊藤義康
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