機械の研究 2020年5月1日発売 第72巻 第5号

説明

巻頭記事「パリ協定以降の世界と日本のエネルギー動向（25）」

2011年から、経済産業省や環境省により波力や潮力などの海洋エネルギーを利用した発電システムの開発と実証試験が進められてきた。

実用化時に発電コスト 40 円/kWh 以下を達成目標とした実機開発が主体である。
しかし、太陽光発電や風力発電に比べて割高であるため、現在は発電コスト 20 円/kWh 以下を目指して、
発電効率の向上、設置コストの低減、海洋環境での耐久性向上などの技術開発が進められている。

また、世界全体でみると海洋エネルギー発電の導入量は、2010 年で 52.6 万 kW（波力：0.32 万 kW、潮汐：51.8 万 kW、潮力：0.52 万 kW、海洋温度差：0.03 万 kW）である。
中でも、欧州（EU）は波力発電や潮力発電の商業化に積極的に取り組み、欧州海洋エネルギー協会によれば発電容量として 2020 年に 360 万 kW（全発電電力量の 0.3 %）、
2050 年に 1 億 8 800 万 kW（全発電電力量の 15 %）への急増が予測されている。

2010 年頃の陸上風力発電の普及期から約 10 年経過し、2020 年頃には洋上風力発電の普及期が到来する。
本稿で紹介する海洋エネルギー発電は、さらにその 10 年後である 2030 年頃に本格的な普及期が見込まれている。

本稿では海洋エネルギー発電の仕組みとポテンシャルと、普及促進の取組み、
市場動向、メーカーの開発動向について、具体的な事例を示しながらまとめる。

一般財団法人 航空宇宙技術振興財団 評議員
伊藤義康