農業および園芸 2025年7月1日発売 第100巻 第7号

2,420 (税込)

農学・農業上の新しい研究と実際増益に役立つ内外の新説を、迅速かつ正確に提供することを主眼に毎号、現在直面している話題を巻頭に、論説・総説・資料、実用記事、研究要報、外国文抄録、連載記事、新品種解説、ニュースなどを掲載のわが国唯一の農業総合誌です。最新知見の収集にぜひご購読下さるようお薦めします。

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この商品の発売予定日は2025年7月1日です。

判型 B5判
発行日 2025/07/01
JAN 4910073030759
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目次

口絵

季節の花〔184〕-7月の花 ノラニンジン,ソバナ,カワミドリ,オキシペタラム,マシュマロウ ,オーストラリアンブルーベル

元 島根大学 生物資源科学部
細木高志

論説・総説・資料・実用

トマトに対するカオリン剤散布の効果に関する研究

園芸研究家
三浦周行

夏秋トマトの自動遮光による裂果低減技術の開発

岐阜県中山間農業研究所 中津川支所
岐阜県農村振興課
杉本和広

岐阜県中山間農業研究所 中津川支所
岐阜県都市公園課
服部哲也

岐阜県中山間農業研究所 本所
岐阜県農業経営課
西村 歩

岐阜県中山間農業研究所 本所
岐阜県家畜防疫対策課
前川晴希

養殖施設から排出される魚の糞や残餌などの農地還元

琉球大学 農学部
山岡 賢
仲村一郎
金城和俊

東京海洋大学 学術研究院 海洋生物資源学部門
遠藤雅人

琉球大学研 究推進機構
山内千裕

外来植物の送粉 ―アレチウリとオオキンケイギクを中心として―

岐阜大学 応用生物科学部
岡本朋子

ドローンによる葉いもち被害度の評価と殺菌剤要否判断の実証試験

山形大学 農学部
小林 隆

現在:宮城県古川農業試験場
佐々木崇

現在:山形県農業総合研究センター
菅原隆介

現在:福島県農業総合センター
鈴木寛人

北海道向け牧草新品種・フェストロリウム「ノースフェスト」の特性とその利用

農研機構 畜産研究部門
田村健一

農研機構 北海道農業研究センター
眞田康治

JICA国際技術協力「中国天津市乳牛発展項目」の活動報告

元農林水産省,畜産局勤務
家畜改良センター新冠種畜牧場長
獣医師
稲継新太郎

連載記事

人工降雨・降雪のための液体炭酸法〔1〕
人工降雨の歴史

九州大学 名誉教授
真木太一

ブタの生殖バイオテクノロジー〔11〕
異種輸液(xenotransfusion)

信州大学名誉教授
辻井弘忠

地球環境問題、気候温暖化による農林水産業への影響と適応および緩和策〔5〕
第Ⅳ章 地球環境保全に向けて ―生物多様性,有機農業―

技術士(農業)・獣医師・博士(農学)
森山浩光

歴史に学ぶ「農業および園芸」

第59巻 第1号 掲載 特集「わが国の稲作技術 ―低コスト稲作をめざして―」より

編集部

農界ニュース

説明

〔ピックアップ記事〕論説・総説・資料・実用
養殖施設から排出される魚の糞や残餌などの農地還元

近年、国際的に養殖生産の重要性が急速に増している。世界の水産業において、2013年度以降、養殖生産量が漁業生産量を上回っている。2011年に養殖生産量(魚類以外の養殖を含む)は牛肉(枝肉)生産量をも上回った。養殖生産は、増加する世界人口に食料を供給する手段の1つとして期待が大きい。

しかし、今後の養殖生産量の拡大も必ずしも容易でない。海にいけすやいかだなどを設ける海面養殖は、適する海面が世界的に限界に近づいているとされる。さらに、海面養殖では、養殖魚のふんや残餌による周辺環境の悪化の問題も指摘されている。養殖の生産の拡大と環境保全に向けて、陸上に水槽などの施設を建設して海水で魚介類を高密度で飼育する陸上養殖に期待が集まっている。陸上養殖では海水や餌などの物質の施設への出入を管理でき、養殖魚のふんや残餌の管理も可能(「管理が必要」というべきか)であり環境負荷の低減が期待できる。

資源循環型共生社会実現に向けた農水一体型サステイナブル陸上養殖のグローバル拠点(代表機関:琉球大学、以下、農水養殖拠点)では、「農業と水産業の垣根をとりさり、世界の若者が主役として食を育て提供する循環社会を実現する」を拠点ビジョンをもとに研究開発を実施している。具体的には、閉鎖循環式養殖技術の確立を目指すとともに、養殖で排出される廃棄物のうち排水中の水溶性物質は排水を水耕栽培に導入して利用し、養殖の廃棄物のうち固形物は回収・堆肥化して農地還元することによって養殖と農業の連携を図ることを計画している。本報では、飼育水槽で発生する魚のふんや残餌などの固形物(養殖固形物)の成分および除塩について検討した内容を報告する。

琉球大学 農学部
山岡 賢
仲村一郎
金城和俊

東京海洋大学 学術研究院 海洋生物資源学部門
遠藤雅人

琉球大学研 究推進機構
山内千裕

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